社会学研究科紹介
社会学研究科紹介
大学院社会学研究分野
特集
修士課程進路状況
※ 2016年7月11日更新
| 人数（男 / 女） | |||
| 業種 | 2013年度 | 2014年度 | 2015年度 |
|---|---|---|---|
| 銀行・証券・保険 | 1（1・0） | 0（0・0） | 3（2・1） |
| 貿易・商事 | 2（1・1） | 0（0・0） | 1（0・1） |
| 製造業 | 4（2・2） | 2（1・1） | 2（1・1） |
| 建設・不動産・ガス・電力・エネルギー | 1（1・0） | 1（1・0） | 0（0・0） |
| 運輸・通信 | 0（0・0） | 3（2・1） | 1（0・1） |
| 情報 | 3（2・1） | 5（1・4） | 2（1・1） |
| 新聞・通信社 | 3（1・2） | 1（0・1） | 0（0・0） |
| 出版・広告 | 0（0・0） | 0（0・0） | 1（0・1） |
| 放送・映像製作 | 1（0・1） | 3（2・1） | 1（0・1） |
| コンサル・シンクタンク・調査 | 1（1・0） | 3（1・2） | 6（5・1） |
| 教員 | 2（1・1） | 4（3・1） | 6（2・4） |
| 官公庁・公益法人 | 5（1・4） | 2（1・1） | 6（3・3） |
| その他 | 9（4・5） | 10（2・8） | 5（2・3） |
| 就職者総数 | 32（15・17） | 34（14・20） | 34（16・18） |
| 進学者 | 23（15・8） | 23（15・8） | 19（16・3） |
| その他 | 14（5・9） | 14（9・5） | 7（1・6） |
修士課程：過去３年間の主な就職先
総合社会科学専攻
| 修了年度 | 主な就職先 |
|---|---|
| 2015 | あおぞら銀行、日本銀行、株式会社東芝、ＮＴＴデータ、ニッセイ情報テクノロジー株式会社、株式会社電通、山形放送株式会社、（株）大和総研、埼玉県教職員、東京都庁、国立市役所、昭島市役所 |
| 2014 | レンゴー（株）、（株）Style＆Deco、NTTデータ、（株）NTTドコモ、ソフトバンクモバイル（株）、テレコムスクエア、（株）エイプス、大和総研、NHK、静岡放送、野村総合研究所、横浜市役所、文部科学省、イオンリテール（株）、（株）鈴廣蒲鉾本店、ベネッセスタイルケア |
| 2013 | （株）ニトリ、P＆G Japan、（株）モルトベーネ、（株）マキタ、ＹＫＫ（株）、アサヒ飲料（株）、大和ハウス工業（株）、（株）クイックフォックス、日本ノーベル（株）、朝日新聞社、日本経済新聞社、ＮＴＴマーケティングアクト、立教英国学院、飯能市役所、東京芸術大学、国立国会図書館、日本学生支援機構 |
地球社会研究専攻
| 修了年度 | 主な就職先 |
|---|---|
| 2015 | アドバンスト・メディア、三菱総合研究所、（株）プロアクティブ、復職等 |
| 2014 | 読売新聞社、EYアドバイザリー（株）、（株）オールアバウト、アラックス（株）、横浜市立大学職員、王子木材緑化（株）、日立製作所、価値総合研究所、オルタスジャパン、PASCO、日本弁護士連合会 |
| 2013 | 全国銀行協会、（株）日本レジストリサービス、ＮＨＫ、国際観光振興機構、東芝未来科学館 |