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博士論文要旨
論文題目：日本におけるスポーツ施設産業の展開に関する社会学的研究 －1960年代半ばから70年代初頭のボウリング場産業に着目して－
著者：笹生 心太 （SASAO,Shinta）
博士号取得年月日：2015年7月8日
問題意識
本論文は、我々のスポーツ参加の場面における民間施設の果たす役割が、なぜ、い かにして高まっていったのかという問題意識を起点とした。スポーツ施設産業の展開 の中でも特に 1960 年代半ばから 70 年代初頭に着目し、この時期に大きく拡大したボ ウリング場が、いかにしてスポーツ施設という新しい産業領域を 切り開いたのかにつ いて明らかにしようとした。
各章の内容
第 1 章では、本論文の課題と方法が設定された。スポーツ施設産業の展開に関する 先行研究は、主にスポーツ政策の潮流の変化に沿ってこの展開を捉えていた。それを 参考とし、本論文ではスポーツ施設産業の展開の過程を、 以下の第 4 期に区分した。 第 1 期（終戦から 1960 年代半ば）は次第にスポーツが商品経済の一部として編成さ れようとした時期、第 2 期（1960 年代半ばから 70 年代初頭）はスポーツブーム現象 に乗ってスポーツ施設産業が 形成されていった時期、第 3 期（1970 年代初頭から末） はオイルショックをきっかけに表面上はスポーツ施設産業の展開が停滞したものの、 水面下ではその後のスポーツ施設産業の大規模な展開の下地が形成された時期、そして第 4 期（1980 年代以降）はスポーツ施設産業が政策的後押しを受けながら大規模 に展開した時期であった。
そして先行研究はこの展開の要因や影響、またそれをさらに推し進めるための方策 などについて様々な考察をしてきたが、その発見は大きく分けて 4 点あった。第 1 は、 現在の大規模なスポーツ施設産業の展開は、直接的には第 4 期の 1980 年代以降にも たらされたことを明らかにした点である。第 2 は、第 2 期におけるボウリング場の発 展が、その後のスポーツ施設産業の展開のための基盤的条件を作り出したと指摘して いることである。第 3 は、この現象は単純な需給関係ではなく、社会全体の成長戦略 やスポーツ政策の動向に規定されていると 指摘したことである。そして第 4 は、スポ ーツ施設産業の展開がその後の我々のスポーツ参加行動に影響を与える可能性を 指摘 していたことである。一方で先行研究は 、第 2 期に関する分析が不足しているという 大きな限界を抱えていた。この時期は、スポーツ施設という従来ほとんど存在しなか った産業領域が切り開かれた重要な時期であるにもかかわらず、その実態が説得的に 説明されていなかったのである。そこで 本論文では、先行研究がその重要性を指摘し てきたボウリング場の展開に焦点を当て、第 2 期におけるスポーツ施設産業が形成された状況を分析した。この時期に着目した数少ない研究は、十分なデータを用いて当時の状況を説明できていないという方法的限界と、我が国のスポーツ施設の供給構造 を十分に踏まえたうえでこの時期の施設産業の形成を説明できていないという限界を 抱えていた。本論文は、これら 2 点の限界を乗り越えることを大きな目的とした。前 者の限界を乗り越えるためには、先行研究が用いてこなかった データを用いた。後者 の限界を乗り越えるためには、福祉国家としての我が国の特徴を捉える必要があった。 そこで、国際比較的な視点から我が国の特徴を整理するためにエスピン・アンデルセ ンの福祉レジーム論に学び、そうした我が国の特徴が成り立った背景を説明するため に企業社会論と呼ばれる諸研究の知見を活用した。
第 2 章では、1960 年代まで支配的であった公共・学校・職場部門によるスポーツ 施設の供給構造にどのような欠陥があったのか という第 1 の問いが検討された。本章 では、我が国における福祉全般の供給構造を踏まえつつ、1960 年代におけるスポーツ 施設の供給構造の特徴を明らかにした。 我が国は、福祉レジーム論の視座から見ると 保守主義レジームと自由主義レジームの混合型・並存型とみなすことができ、典型的 な企業国家として発展してきた。こうした特徴を有していたことにより、1960 年代に
おける福祉の供給構造は、以下の 3 つの特徴を有することとなった。第 1 の特徴は、 公共部門による福祉供給が貧困だったことである。第 2 の特徴は、そうした公共部門 の貧困を職場部門が補ったことである。そして第 3 の特徴は、職場部門による福祉供 給の占める割合が高かったがゆえに、それを享受できる層とできない層の間に二重構 造が生じたことである。以上のような 3 点の特徴は、基本的に 1960 年代におけるス ポーツ施設の供給構造にも当てはまっていた。
まず公共施設については、そもそも量的に少なかったうえ、利用実績も少なかった。 また学校施設はこの公共施設の不足を一義的に補う性格を有していたが、その開放に 多くの限界があり、地域スポーツの機会を十分には提供できなかった。そのため、当 時の人々による公的部門に対する施設建設要求がきわめて強かった。なおそうした公 的施設の不足感は特定の層に限定されたものではなく、幅広い人々に共有された感覚 であった。
そしてそうした公的施設の不足を補っていたのは、職場施設であった。量的には公 共施設よりも多く整備され、また人々の利用実績としても公共施設を上回っていた。 この点で公的施設の不足を補うという、福祉全般の供給構造の特徴に類似していた。 だが職場施設は基本的に従業員の福利厚生のためのものであり、地域へ開放される割 合は低かった。また職種や企業規模によって整備率に偏りがあり、その利用可能性は 偏っていたと考えられた。
そして第 3 の特徴である二重構造の問題は、スポーツ施設の利用の場面にも存在し た。当時、主婦、自営業者・家族従 業者、そして被用者における中小・零細企業従業 員の職場施設利用率は非常に低く、これらの層は当時のスポーツ施設の中心的存在で あった職場施設の利用可能 性の低さによってスポーツ参加を阻害されていたと考える ことができた。これらのスポーツ参加が低調だった層のスポーツ欲求が 相対的に見て 決して低かったわけではなかったことを踏まえると、二重構造の問題は福祉全般の供 給構造以上に深刻だったと言うことができる。 特に注目すべきは、主婦であった。一
般的な福祉では、企業で働く従業員とその家族が福利厚生を享受できたが、スポーツ 施設の利用において職場部門の恩恵にあずかれたのは 男性従業員本人のみであり、家 族である主婦はそこから外れていたのである。以上のように、当時のスポーツ施設の 供給構造は福祉全般の供給構造と類似していたが、それよりも低水準にとどまった。 第 3 章および第 4 章では、以上のような 1960 年代における公共・学校・職場施設の不備の状況において、ボウリング場産業がいかにして 立ち上がったのかという、本論文の第 2 の問いに取り組んだ。
第 3 章では、ボウリングブーム現象の状況を記述するとともに、その主要な要因を 供給側と参加者側の視点から説明した。
この現象をボウリング場の供給側の視点から説明していくと、1961 年に開発された 自動式ピンセッターの導入により、ボウリング場が非常に利益率の高い 事業として認 知されるようになったことが重要であった。それ以降、我が国のボウリング場は、 施 設の回転率という概念を重視した形で経営を行 うようになった。つまり、ボウリング の本場である米国のボウリング場と比較して、ボウラーに対する快適性向上のための 施策や飲食物の提供などを行わず、ただひたすらに早くプレーを行わせて設備を回転 させることに主眼を置いた経営を行 ったのである。そのことは、空間の演出や飲食物 供給といったノウハウを不要とさせたため、ボウリング場はただ施設さえ整備すれば 儲かるという「施設産業」と呼ばれるようになっ た。この点を背景として、ボウリン グ専門の企業に限らず、映画や不動産、鉄道などの企業が経営多角化の一環としてボ ウリング場事業に進出することが可能となり、それがボウリング場の過剰供給をもた らしていた。
そしてボウリングブームの要因を参加者側から見ると、従来からスポーツによく参 加していた層のスポーツ参加を押し上げたのはもちろんであるが、それ以上に従来あ まりスポーツを行っていなかった層を引き込んだことが重要であった。 それがなぜ可 能となったかというと、それは当時のボウリングが従来のスポーツとは異なる性格を 有していたからであった。その中でも重要だった性格とは、金銭消費性とファッショ ン性を有しているがゆえに差異顕示性を持つという性格で、これらはボウリングとい う種目に内蔵されたものではなく、周辺産業が意図的に付与したものであった。こう した性格は、従来スポーツ欲求を抑圧されていた層、例えば主婦を引き込むために重 要であった。さらにそうした従来のスポーツとかけ離れた性格によってボウリングは 教育上ふさわしくないものと見られるようになり、公共部門によるボウリング場の整 備を足踏みさせた。このことも、民間のボウリング場が増加する 1 つの要因だったと 言える。
第 4 章では、こうしたボウリング 場の拡大のための重要な要因であった 、当時のボ ウリングの独特な性格の獲得過程を分析した。流行前夜のボウリングは過剰に娯楽的 性格に傾倒しており、風俗営業等取締法（以下「 風営法」）の規制対象となろうとして いた。そうした状況下において、全日本ボウリング協会（以下「JBC」）と日本ボウリ ング場協会（以下「日場協」）は、ボウリングは健全なスポーツであると宣伝すること で規制を回避しようとした 。そして実際、自粛三原則を各ボウリング場に徹底する形で、風営法の規制を回避することが できた。こうして、風営法不適用という 環境のも とでボウリング場産業が発展していくこととなった。JBC と日場協を中心とした 日本 ボウリング協議会（以下「NBCJ」）は、様々な規制を敷くことによって ボウリング場 の過密化を未然に防ごうとした。 例えば、新規ボウリング場に対して日場協に加盟す ることを強制し、入会金の支払いや、日場協に加盟しなければ JBC によるレーン認証 が受けられないこと、既存ボウリング場との距離制限などが定められた。こうした規 制は確かにボウリング場の過密化に対する一定の歯止めとなったが、逆に 日場協非加 盟のアウトサイダーと呼ばれるボウリング場経営者 たちによる反発を引き起こした。 その結果、NBCJ は独占禁止法違反と認定されることとなり、それをきっかけとして 業界全体を統率することができなくなっていった。
以上のように、1960 年代半ばから 70 年代初頭におけるボウリング場産業は、風営 法問題をはじめとした様々な社会的障壁と対峙せざるを得なかった。そうした状況に おいて、NBCJ は「スポーツ化戦略」を用い、アウトサイダーは「娯楽化戦略」を用 いた。さらに NBCJ の中でも、JBC は「純粋スポーツ」を志向し、日場協は「社会ス ポーツ」を志向していた。このように、当時のボウリングは様々な方向を向いていた が、であるがゆえに多様なニーズを持った人々を顧客として引き込むことに成功した のである。つまり、当時のボウリング場産業は単純に従来のスポーツと同じ性格をも って、従来よくスポーツに参加していた層の欲求を吸収したのみならず、ボウリング に多様な性格を付与することによって、新し い欲求を喚起したのである。それによっ て、結果的にスポーツ施設という新しい産業領域を切り開くことが可能となった。 こ うした過程の中で、当時の ボウリング場産業は、「金銭を支払っ てスポーツを行う」と いう新たな余暇行動を人々の間に導入した。こうした余暇行動は、普段身体を動かし て労働を行うような人々の間にまで浸透していった。これは、レジャー産業の中にス ポーツという領域を切り開いたということであり、このことはその後のスポーツ施設 産業がレジャー産業の一領域として広まっていくための基盤になったと言える。
第 5 章では、本論文の議論をまとめるとともに、1960 年代半ばから 70 年代初頭の ボウリング場がその後のスポーツ施設産業の大規模な展開に与えた影響について考察 した。ボウリングブーム現象以降、民間 スポーツ施設は大幅に増加した。その中でも 多く建設されていたのは、アスレチッククラブ（フィットネスクラブ）とテニスコー トであった。これらの施設は、経営的観点から見たとき、流行期のボウリング場同様 に費用対効果の高い施設として「ポストボウリング」と呼ばれており、流行期のボウ リングと類似した特徴を 2 点有していた。
第 1 は、スポーツ専門の企業のみならず、異業種の企業が盛んに経営 に参入した点
である。これが可能となったのは、いずれの施設も流行期のボウリング場同様の「施 設産業」であったためである。つまりこれらの施設も基本的 に設備の回転率向上に経 営の主眼を置いており、流行期のボウリング場同様に飲食物の提供などを捨象し、設 備の回転率向上を促すような収益構造を構築した。そうした施策に下支えされた高採 算性が、異業種企業による民間スポーツ施設経営の参入障壁を引き下げたと言える。 そしてこれらの施設に共通する第 2 の特徴は、その種目に参加することに差異顕示
性があったことである。また、流行期のボウリング場にはあまり見られなかったが、 これらの民間施設では、高額な入会金や会費を必要とする 会員制を採るものが多く存 在した。こうした会員制の導入も、民間施設でのスポーツ参加における差異顕示性を 高める 1 つの施策と言える。
以上のような、ポストボウリングの各種施設の経営に対する異業種企業の殺到と、
各種目の持っていた差異顕示性という特徴は、いずれも流行期のボウリング場産業か ら引き継いだ特徴であった。言い方を変えると、流行期のボウリング場産業がこうし た特徴を開発したことで、その後にスポーツ施設産業が大規模に展開していく土壌が 形成されたと言うことができるだろう。これらの種目がポストボウリングと呼ばれて いたという事実こそが、流行期のボウリング場産業の影響力の強さを物語ってい た。 こうした特徴はボウリングの流行以前にはないものであり、第 4 章で見てきたような ボウリング場産業の葛藤の歴史によって切り開かれたものと言える。
本論文の意義と限界
本論文は以上のような分析を行ってきたが、その意義は以下に挙げる 2 点で あ る。 第 1 の意義は、従来のスポーツ施設産業の展開に関する先行研究によってその重要
性を指摘されてきた流行期のボウリング場産業の立ち上げの状況について、説明的に 論じた点である。本論文では当時のボウリング場産業に 関連する資料とインタビュー 調査によって、当時のボウリング場産業がいかなる問題と直面し、またそれをどのよ うに乗り越えてきたのかを明らかにしてきた。特に先行研究の多くは、当時のボウリ ングに特徴的な性格を付与し、流行を煽った主体としてメディアなどの周辺産業に着 目してきたが、本論文ではボウリング関連団体がそうしたプロセスに深く関わってい たことを明らかにした。こうした視角から考察したことにより、ボウリング場産業が 立ち上がり得た要因の 1 つとして、当時のボウリングという種目が多様な顔を使い分 け、従来スポーツにあまり参加で きていなかった層の人々を引き込めた点に言及でき た。同時に、スポーツ施設と いう産業領域が、特定の目的のもとで 切り開かれたので はなく、ボウリングに関連する諸主体が自らの利益を最大化するように働きかけてい った結果もたらされたものであることを明らかにできた。
本論文の第 2 の意義は、 先行研究が用いてこなかった当時のスポーツ施設整備や 人々のスポーツ参加に関する量的調査の結果を二次分析することで、 当時のスポーツ 施設の供給構造をより実態に沿った形で捉えたことである。 本論文は、福祉国家とし ての我が国の特徴を踏まえたうえで、公共施設のみでなく、職場施設や学校施設の存 在感の強さにも言及してきた。このように施設の供給主体を領域横断的に見ることで、 当時の人々のスポーツ参加の実態により沿った形で分析を行うことができた。その結 果、当時のスポーツ施設の供給構造に 3 つの特徴があったことを明らかにしたが、そ の中でも特に重要だったと思われるのは、人々のスポーツ参加の二重構造の問題であ る。そして流行期のボウリング場が、従来あまりスポーツに参加していなかった層、 特に主婦に対して働きかけることによってスポーツ参加の二重構造を解消させる方向 に作用したことを発見した。こうした当時のスポーツ施設の供給構造の問題性に関する研究的積み上げを行ったことが、 本論文の第 2 の意義と言える。
以上の、精緻なデータの利用とスポーツ施設の供給構造の理解という特徴を有して いたことにより、本論文はスポーツ施設産業の展開に関する従来の研究に対して理論 的積み上げを行うことができた。具体的には、従来 1980 年代以降と考えられてきた スポーツ施設産業の展開は 、実は 1960 年代半ばから 1970 年代初頭の間にその土壌が 形成されており、この時期のボウリング場産業によって、異業種企業による スポーツ 施設産業への参入障壁の引き下げと、人々に対するスポーツに参加することがステー タスになるという意識の導入が行われていた。これが、1980 年代以降のスポーツ施設 産業の大規模な展開のための基盤的条件となったのである。そして、当時のボウリング場がスポーツ施設という産業領域を切り開くことができたのは、従来の公共・学校・ 職場部門中心のスポーツ施設の供給構造 では、人々のスポーツ欲求を十分に吸収でき ていなかったからである。その不十分さは、福祉国家としての我が国の発展の特徴と 関わっていた。ボウリング場産業 は従来スポーツ参加率の低かった層のスポーツ参加 を促進することに成功したものの、それは脆弱な基盤の上の発展と言わざるを得なか った。ボウリング場を整備した民間企業はもちろん、その統率者としての関連団体も 含めて、当時のボウリング場に関わる諸主体は自らの利益を最大化することを焦点と しており、人々に対するスポーツの場の保障が主眼に置かれてはいなかった。そのた めに流行は急激に終息し、人々のスポーツ参加の基盤が翻弄されていったと言える。 こうしたボウリングブーム現象の経験は、スポーツ施設産業がより大規模に展開した 現在のスポーツ環境のあり方に一石を投じるものと考えられる。
一方で本論文は、課題設定上、2 つの限界を抱えていた。
第 1 は、時期区分上の限界である。 本論文では、研究の蓄積が不足していた 1960 年代半ばから 70 年代初頭の時期に焦点化して分析を行ってきた。そのため、スポー ツ施設という産業領域が形成された第 2 期の状況については実証的に論じることがで
きたが、1980 年代以降の大規模な展開についてはごく簡単に触れたのみにとどまった。 なお、本論文では今後の展望として 1980 年代以降の民間スポーツ施設の増加に伴う問題、特に民間施設がスポーツ参加において「当然」のものとなり過ぎてしまったこ との問題性について、仮説的に言及した。
そして第 2 は、施設という問題に限定して論じた点である。本論文の課題はあくま でスポーツ施設の展開であり、主に公共・学校・職場・民間施設におけるスポーツ活 動に焦点化して論じてきたが、現実的には施設を使わないで行われる種目も、人々の スポーツ参加の重要な位置を占めてきたと考えられる。こうした施設の枠組みの外に あった種目を通じた人々のスポーツ参加についても、今後論究していく必要がある。 また当時は、そして現在においても、施設以上に人 々のスポーツ参加を強く阻害して いる要因は、時間に関する条件である。 本論文はあくまで施設整備の状況を主題とし たために、時間の問題については深く論究 しなかった。だが今後、人々のスポーツ参 加の保障の問題を考察していくためには、余暇時間に関する研究を参照しながら問題 を捉えていく必要がある。それによって、より実態に沿った形で人々のスポーツ参加 に論究できるだろう。