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博士論文要旨
論文題目：日本で働く男性長期非正規滞在者
著者：鈴木 江理子 （SUZUKI, Eriko）
博士号取得年月日：2008年7月30日
1. 本研究の問題関心と仮説
男性非正規滞在者の存在が顕在化して、20年近くが経とうとしている。非正規滞在者
は、実数においても割合においても減少傾向にあるとはいえ、今なお外国人労働者のお
よそ2割を占めている。これは決して低くない割合である。現在、日本にいる約20万人
の非正規滞在者のなかには、「不法」就労が社会問題化し、外国人労働者の受入れをめぐ
る議論が活発化した、1980年代後半から1990年代初めに入国した者もいる。
残念ながら、非正規滞在者の就労実態はこれまで十分に明らかにされてこなかった。
非正規滞在者の就労や生活に関する実態調査は少なく、調査実施時期は、流入初期の1990
年前後に集中しており、非正規滞在者が次第に日本社会に定着していく時期（1990年代
後半）の調査はなく、2000年以降の調査は数えるほどである。また、そのほとんどが一
時点の状況に関する調査である。そして、数少ない先行研究のほとんどが、非正規滞在
者を、「不法」という法的地位に制約される周辺的な労働力として捉え、国籍に応じて二
重構造的な労働市場の底辺におかれているという固定的な認識にとらわれている。その
ため、非正規滞在者とは、特段の技能や技術を必要としない労働に従事する安価な労働
者であり、職業選択の自由をもたない不自由な労働者であるという理解が一般的に浸透
している。既存の調査研究は、非正規滞在者の就労に関する重要な断面を明らかにして
いるが、「不法」という制約的な社会構造に対して、行為主体である男性非正規滞在者が
能動的に働きかけ、自らの状況を改変していくという視点に欠けている。
そこで、男性長期非正規滞在者を研究対象として取り上げ、2つの問題関心にもとづい
て2つの仮説をたて、それぞれについて検証を行った。
すなわち、本人への聞き取り調査を中心に長期にわたり日本に滞在する男性非正規滞
在者の就労実態を通時的に把握することで、一時点の静態的考察ではわからない変化の
諸相を解明していくことが、第1の問題関心である。この問題関心にもとづいて、男性
長期非正規滞在者は、たとえ来日当初は、特段の技能や技術を必要としない労働に従事
する安価な労働者であっても、国籍にかかわらず、長期にわたる日本での就労や生活の
なかで職場や労働市場における評価を高めている、という仮説（仮説1）をたてた。
さらに、国籍による影響を過度に重視した決定論的な議論に陥ることを回避して、ホ
スト国である日本の社会構造に焦点をあて、日本社会の社会構造との関係で男性長期非
正規滞在者の就労行動を分析することが、第2の問題関心である。この問題関心にもと
づいて、男性長期非正規滞在者は、日本社会という同じ社会構造のもとにおかれ、かつ
社会構造の通時的な変動を同様に経験しており、彼らの就労行動には、日本社会の社会
構造の変動に応じて、国籍にかかわらず共通した変化が起こっている、という仮説（仮
説2）をたてた。
なお、行為主体としての男性長期非正規滞在者の就労行動と日本社会の社会構造との
関係を記述するための概念枠組みとして、バスカーの社会活動の転態モデル
（Transformational Model of Social Activity: TMSA）を用いた。科学哲学者のバスカー
は、社会は個人に先立って存在し、個人の活動に可能性を付与したり、制約を課す。だ
がその一方で、意図をもった行為主体の活動を通じて、社会は再生産されたり、変形さ
れるという転態モデルで、社会構造と行為主体との関係を捉えている。
2. 非正規滞在者の行動の前提となる社会構造
非正規滞在者の就労を規定する社会構造の変化を把握するために、非正規滞在者に対
する政府の姿勢、公的な外国人政策や実質的な取締り、自治体の対応、景気動向や労働
需給、メディア報道やホスト住民の意識や態度、非正規滞在者を支えるNPO/NGOの活
動について、時系列で整理・分析した。
公的空間においては、「不法」就労が社会問題化した1980年代後半、政府は、「単純労
働者」という言葉を意図的に操作することで、日本社会が必要としている外国人労働者
のフロント・ドアからの受入れを閉ざした。非正規滞在者は「単純労働者」であり、そ
れゆえ労働市場や日本社会に大きなデメリットをもたらす「好ましくない外国人労働者」
であるとして、法改定を含む「不法」就労／「不法」滞在対策が進められた。
だが、実質的には、89年改定入管法施行以降も、非正規滞在者に対する取締りはそれ
ほど厳格に実行されたわけではなかった。非正規滞在者が日本で就労・生活するなかで、
警察や自治体をはじめとする公的機関と接する機会が少なからずあるにもかかわらず、
取締りをうけることなくその存在が黙認・放置されることも多かった。その一方で、
NPO/NGOの活動にも支えられ、1990年代、労働者として、生活者としての非正規滞在
者の権利は承認されていった。
しかしながら、いよいよ現実化する労働力不足への対応として、フロント・ドアから
の「単純労働者」受入れに関する政策的な論争が再燃する2000年前後を境に、非正規滞
在者は、政府の言説において、外国人犯罪と関連づけて語られるようになり、テロ対策
や治安対策の対象としてシンボル化されていく。そして、「5年で半減」のキャンペーン
のもと、非正規滞在者に対して、かつてない強力な取締りが遂行されることとなった。
日本人や永住者等と婚姻した非正規滞在者や、日本で家族を形成した子どものいる非正
規滞在家族に対する合法化措置が限定的に進められていく一方で、それ以外の大多数の
非正規滞在者は、彼／彼女らの日本での就労や生活、滞在長期化のなかで築いた日本社
会との関係性などを正当に評価される機会もなく、「外国人犯罪の温床」と名指しされ、
治安回復のために、徹底的に排除されようとしている。
こうした公的空間の動きとは別に、非正規滞在者を取り巻く社会経済的環境をみると、
バブル景気の人手不足の時代、メディアにおける非正規滞在者は、日本人が敬遠する仕
事に従事する勤勉な労働者であり、日本にとって必要な労働力であった。それゆえ、非
正規滞在者に対するホスト住民のまなざしは好意的であり、「不法」とはいえやむをえな
い存在として、容認する者も多かった。
バブル崩壊後の景気後退期になると、彼／彼女らは必要とされる労働者ではなくなり、
単なる「不法」な労働者となった。そして、非正規滞在者に関する報道のなかにも、外
国人犯罪を伝えるものが目立つようになった。だが一方で、NPO/NGOの活動に支えら
れることによって、1990年代、非正規滞在者は、労働者として、生活者としての権利を
少しずつ獲得し、日本社会に生活基盤を築いていった。
しかしながら、2002-3年ごろから、政府のキャンペーンに同調するかのように、非正
規滞在者こそが「犯罪の温床」であり、「治安への脅威」であるかのようなメディア報道
が頻繁に行われるようになった。そして、メディア報道に導かれるかのように、非正規
滞在者の存在を治安悪化と結びつけて捉えるホスト住民が増え、彼らの存在を容認する
意見は少数派となった。その結果、「罪のない」子どもがいる家族など、一部の非正規滞
在者を例外として、徹底的な排除を求める意見が多数を占めるようになっている。
3. 仮説1の検証：男性長期非正規滞在者の就労の通時的変化
「不法」ゆえに、職業選択の自由をもたず、特段の技能や技術を必要としない3K労働
に従事する安価な労働者であり、賃金未払いや労働災害に対して権利を主張することが
できず、不況になれば簡単に解雇される労働者――。先行する実態調査や社会科学的な
分析において、男性非正規滞在者は、このような労働者として示されることが多かった。
本研究では、非正規滞在者の就労を通時的に把握するために、1981年12月から1993
年2月までに初来日した28人の男性長期非正規滞在者に対して、来日から現在までの仕
事を中心に、来日前の母国での状況、日本での生活、日本社会や日本人に対する意見な
どについて聞き取り調査を実施した。聞き取り調査では、日本で彼らが従事したすべて
の仕事について、職種や事業所の所在地、事業所の従業員規模や構成、仕事内容、賃金
や労働時間、労働環境、技能等の習得、入職経路と退職理由、職場の人間関係などをた
ずねた。彼らの就労の通時的変化を分析した結果、滞在が長期化したにもかかわらず、
来日当初と変わらぬ制約的状況が観察された一方で、滞在長期化にともなう彼らの能動
的変化も発見された。
すなわち、たとえ滞在が長期化しても、「不法」である彼らに開かれている労働市場は
限られており、男性長期非正規滞在者が働く事業所は、日本人が敬遠しがちな3K職場で
あり、基本的に、従業員規模が30人以下の零細工場や下請け現場であることは、滞在が
長期化したいまも変わっていない。そのうえ、労働災害や賃金未払いが発生しやすい事
業所であることも多い。加えて、当局による摘発や元請けからの厳しい指導により、あ
る日突然、失業したり、日本での生活の一切が剥奪される恐れや不安から彼らが開放さ
れることはない。雇用主や同僚と良好な関係を結んだとしても、労災などのトラブルが
発生した場合には、良好な関係が壊れやすいこともまた否定できない事実である。この
ような通時的観察からも明らかなように、行為主体である男性長期非正規滞在者が直面
する日本社会の社会構造には、彼らの国籍のいかんを問わず、彼ら自身の力では動かす
ことのできない不変の側面が含まれており、こうした状況のなかで、行為主体としての
彼らの就労行動の通時的な繰り返しは、社会構造を変容させることなく再生産させる結
果を生み出している。
加えて、職種についても、日本での最初の仕事、あるいは来日後数年間に経験した仕
事によって、ある程度方向づけられてしまうために、国籍ごとの職種分布は、1990年代
初頭に描かれたものとほとんど変わっていない。
このような変わらぬ制約的状況がある一方で、所与の社会構造を変える、非正規滞在
者の能動的な行動も観察された。彼らは、日本での滞在が長期化するなかで、日本社会
についての情報を獲得し、日本語や技能・技術を習得することによって、確実に賃金を
上昇させている。勤続にともなって、リーダーや工場長といった責任ある職位を担う者
もいる。また、当初は同国人からの紹介で就職することが多かったが、日本社会との関
係性を形成・拡大することによって、日本人からの紹介、社長・親方からの誘いや飛込
みで仕事をみつけるなど、彼らの入職経路は多様化している。
さらに、滞在の長期化にともなって、男性長期非正規滞在者の転職行動にも変化がみ
られ、より賃金の高い事業所へ移るために転職する者が少なくなった。もちろん、これ
にはバブル崩壊による景気後退の影響も推測されるが、非正規滞在者自身が、やりがい
や職場内での人間関係など、賃金以外の価値を重視して仕事を選ぶようになったことも
反映している。当初はより多くのお金を稼ぎ数年で帰国する予定であったにもかかわら
ず、滞在長期化にともなって、日本での就労を通じて技能・技術を習得したことで自信
をつけ、独立するために転職する者や、独立に向けた準備のために転職する者、あるい
は、呼び寄せた妻と一緒に過ごすために転職する者などが現れるようになる。限られた
選択肢であるとはいえ、自分に適した職種や、ライフスタイルにあった働き方を選択し
ている様子がうかがえる。
聞き取り調査の対象者は、バングラデシュ、フィリピン、パキスタン、韓国をはじめ
とする8ヵ国出身の男性長期非正規滞在者である。一人ひとりの母国での生活状況や家
族構成、来日目的や日本での職歴はさまざまである。それにもかかわらず、以上のよう
な就労に係る変化は、程度の差こそあれ、その国籍にかかわらず共通して観察された。
もはや彼らは、初期の調査において描かれたような、特段の技能や技術を必要としない
仕事を担う安価な労働者でもなければ、職業選択の自由をまったくもたない受動的な労
働者でもない。賃金だけを基準に頻繁に転職する労働者でもなければ、解雇されやすい
労働者でもない。
男性長期非正規滞在者の就労の通時的変化を観察することを通じて、彼らが、出身国
のいかんを問わず、日本での就労や生活において蓄積した資源を活用して、社会構造に
対して能動的に働きかけ、職場や労働市場での彼らの評価を高めている、ということが
明らかになった。以上が、仮説1の検証である。
4. 仮説2の検証：社会構造から捉える男性長期非正規滞在者の就労行動
先行研究では、非正規滞在者の就労状況や労働市場での位置を、「不法」という法的地
位や国籍によって説明するものが多い。加えて、多くの場合、それらは一時点の状況と
して記述され、変化の要素が考慮される場合でも、もっぱら日本経済の景気変動に応じ
た労働需給の変化だけに関心が寄せられてきた。
このような先行研究に対して、本研究では、男性長期非正規滞在者の就労の通時的変
化を考察するにあたって、行為主体としての彼らが、与えられた状況のもとでどのよう
な能動的行動を行っているのかに着目するとともに、受入れ国である日本の社会構造に
も着目し、公的空間（＝公的機関との管理／被管理の関係）、市場空間（＝労働市場にお
ける相互選択の関係）、生活空間（＝生活者としてのホスト住民との関係）という3つの
視点から、行為主体と社会構造との関係を分析した。
バブル景気の人手不足の時代、国家は、受入れ拡大を求める産業界からの要望を聞き
入れず、急増する「不法」就労を取り締まるために入管法を改定し、「不法」就労助長罪
を創設した。その一方で、「不法」就労者に代わる合法的な選択肢として日系人が政策的
に導入され、研修生の受入れ要件が緩和された。しかしながら、それまで「不法」就労
者に頼っていたすべての雇用主が、法改定を契機に、直ちに合法滞在者へ労働力の供給
を切り替えられるわけではなく、国家も、市場の需要を優先し、結果として、非正規滞
在者の存在がある程度黙認・放置されることとなった。
89年改定入管法施行によって、「不法」就労助長罪が創設された後も、バブル景気の人
手不足のなか、非正規滞在者に対する雇用主の需要は続き、合法的な滞在資格をもたな
い者であっても、賃金を上昇させることが可能であった。この時期、非正規滞在者は、
生活空間におけるホスト住民の好意的なまなざしのもと、エスニック・ネットワークを
活用しながら、日本での仕事や生活を少しずつ安定させていたった。
バブル崩壊後の景気後退期、国家は、引き続き、非正規滞在者を取り締まるための取
組みを進めた。しかしながら、バブル景気の時代と同様、彼らの存在は、ある程度黙認・
放置され続けた。その一方で、非正規滞在者の労働者としての権利や生活者としての権
利が事実上承認されていったことで、男性長期非正規滞在者は、より安定的に日本で働
いたり生活することが可能となった。それらの権利を行使するために、公的機関と接触
する非正規滞在者もいたが、それによって摘発されることもなかった。その結果、彼ら
は、警察や入管は、自分たちの存在を知っても、ある程度見逃してくれるはずだという
一種の安心感を抱くようになり、非正規滞在者は身を潜めることなく日本を楽しむこと
ができた。さらに、彼らを雇用する雇用主も、政府の「不法」滞在対策や「不法」就労
対策がそれほど厳格なものではないとわかっていたからこそ、非正規滞在者を雇用し続
けたのであった。
市場においては、高賃金と引替えに合法的でリスクのない就労が期待できる日系南米
人や、一定の手続きをふめばより安価な就労が期待できる研修生・技能実習生の労働市
場が拡大していったにもかかわらず、男性長期非正規滞在者は、自らがもつ人的資本や
社会関係資本を動員することによって、「不法」という不利な法的地位を克服し、下降を
免れ、日本での就労を継続した。なぜなら、バブル景気の好意的なまなざしのもとで、
日本での就労や生活をはじめることができた男性長期非正規滞在者は、日本語や職業上
の技能・技術を習得するとともに、日本社会のしくみやルールを理解し、日本人とのつ
きあい方を学んでいくことで、日本社会との関係性を拡大したからである。彼らは、職
場を中心に少しずつ日本人とのつきあいを広げながら、労働者として、住民として、信
頼を獲得していったのであった。日本社会との関係性の拡大は、彼らに入職経路の多様
化をもたらすとともに、転職行動の変化をもたらした。さらには、日本人に保証人を頼
み、自分名義で住居を借りる者も現れた。職場に従属しない住居を手に入れたことによっ
て、彼らはより自由に仕事を選択することが可能となった。
限られた範囲ではあるが、ホスト住民と顔の見える関係を構築することで、バブル崩
壊後に目立ちはじめた外国人犯罪報道による否定的影響をそれほどうけることなく、男
性長期非正規滞在者は、徐々に安全な生活圏を確立し、日本での就労や生活を安定的に
継続していったのであった。
しかしながら、2001年の9.11事件や2003年の共同宣言以降、非正規滞在者は犯罪の
元凶であると名指しされ、教会やモスクなどの宗教施設、大使館やNPO/NGO事務所周
辺などでの職務質問や、外国人登録にもとづく摘発などが行われるようになった。日本
人や永住者等と結婚した非正規滞在者や「罪のない」子どものいる非正規滞在家族を例
外として、これまである程度看過され、放置されていた非正規滞在者に対して、当局に
よる徹底的な排除が強行されるようになった。雇用主に対する「不法」就労助長罪の適
用も厳格化している。
取締り強化や、研修・技能実習制度の更なる拡大などによって、非正規滞在者の労働
市場は縮小されつつある。
一方、政府の言説に同調するかのように、メディアにおいても、非正規滞在者が「犯
罪の温床」であるかのような報道が目立つようになり、ホスト住民の間にも、非正規滞
在者を治安悪化の元凶とみなす意識が浸透し、非正規滞在者に対して厳格な取締りを望
む者が増えてきている。
日本社会との関係性を形成・拡大することによって、日本での就労や生活を安定させ
てきた男性長期非正規滞在者であったが、公的空間における取締り強化や、ホスト住民
からの敵対的なまなざしのなかで、労働市場だけでなく、生活圏も同様に縮小しつつあ
る。彼らが享受していた自由や権利は奪われつつあり、労働市場からの退出を選択しな
い限り、再び、来日当初の「もの言えぬ不自由な労働者」へと追いやられつつある。
バブル景気の人手不足の時代、バブル崩壊後の景気後退期、体感治安の悪化と非正規
滞在者がむすびつけられるようになった移民選別時代、非正規滞在者を取り巻く社会構
造は大きく変化している。そして、このような社会構造の通時的な変動に応じて、男性
長期非正規滞在者の就労や生活も変化している。8ヵ国の調査対象者の母国の政治的・経
済的状況や、日本にいる同国人の規模や在留資格などは多様である。それにもかかわら
ず、彼らの日本での就労行動の変化は、程度の差こそあれ、その国籍にかかわらず共通
して観察された。
社会構造の通時的変化と男性長期非正規滞在者の就労の変化の関係を分析することに
よって、男性長期非正規滞在者の就労行動には、彼らを取り巻く日本社会の社会構造の
変動に応じて、国籍にかかわらず共通した変化が起こっていることが明らかになった。
以上が、仮説2の検証である。