在学生の皆さんへ

平成26年度 修士課程修了予定の皆さんへ

2014/05/26

平成26年度修士課程修了予定者は、以下の指示に従ってください。

1.修士論文の提出

平成27年1月13日(火)15:00までに社会学研究科事務室に、修士論文を次の方法により提出してください。

  • ◆修士論文(ハードカバーによる製本済のもの)   1通
  • ◆修士論文の写し(簡易製本で可)         2通
    *ただし、本学社会学研究科博士後期課程への進学志望者は進学審査のために必要な1通を加えて計3通を提出してください。
  • ◆修士論文の要旨(A4サイズの用紙で4,000字程度) 2通
    *ただし、本学社会学研究科博士後期課程への進学志望者は進学審査のために必要な2通を加えて計4通を提出してください。

 修士論文の表紙は、本研究科ウェブサイト掲載の「修士論文表紙作成要領」に従って作成してください。また、ハードカバーの論文の表紙の裏に、「提出論文情報記入用紙」(社会学研究科事務室にあります)を記入・貼付してください。

※ 英語での修士論文作成を希望する場合は、事前に社会学研究科事務室に申し出てください。

※ やむを得ない事情で、ハードカバー製本された論文を提出できない場合に限り、論文を「仮提出」することを認めます。提出時に事情をうかがいます(なお、「やむを得ない事情」とは本人の病気や怪我、親族の死去、あるいは製本業者による納入の遅れといった予期せぬ事故、などを指します)。ただし仮提出する場合も、ソフトカバー製本等によって、論文の背の部分が確実に糊付けされて中身の差し替えが不可能な状態のものを、上記の提出期間・場所に本人が持参しなければなりません。ファイル・クリップ・紐綴じ等の形式は認めません。 仮提出した場合、ハードカバーで製本した論文を、あらためて1月20日(火)13:00から14:00の間に社会学部・社会学研究科事務室に再提出してください。仮提出だけでは修士論文を正式に提出したとは認められません。また、再提出する論文の内容は仮提出した論文の内容と同一でなければなりません。

※ 本学社会学研究科博士後期課程への進学志望者は、修士論文と一緒に進学審査のための書類を提出する必要があります。詳細については、10月に配布を開始する「博士後期課程進学要項」を参照してください。

2.修士論文審査の基準

 修士論文の審査は、論文提出者が、各分野で学術研究や高度な専門的職業を担う優れた能力を有していることが示されているかどうかを主な基準として行います。修士論文は、以下の3つの要件を満たしていることが求められます。

  • ・研究テーマの意義が説得的に説明されていること。
  • ・当該研究分野の関連する先行研究を踏まえた上で議論が展開されていること。
  • ・叙述や論証が、論理的に首尾一貫したかたちで行われていること。

3.修士課程最終試験

【 総合社会科学専攻 】
 博士後期課程進学試験とは別に、修士論文提出者全員に対して、下記のとおり行います。この最終試験は、各研究分野のリサーチワークショップの最終回として行います。

  • 日時 : 平成27年2月13日(金)
  • 形式 : 試験委員および当該研究分野の教員による口頭試問

<< 注意事項 >>
1) 今年度の修士論文提出者は全員この試験を受けてください。
2) 修士論文を提出しなかった者は、この試験を受けることはできません。
  したがってリサーチワークショップの単位認定はできません。
3) 平成27年度の博士後期課程進学試験受験者も必ずこの試験を受けてください。
4) 修士課程最終試験は、博士後期課程進学予定者にとっては博士後期課程進学第1次試験を
  兼ねています。
5) 博士後期課程進学試験受験者で、第1次試験に合格した者(平成27年2月18日(水)発
  表)には、平成27年2月20日(金)・2月23日(月)に、博士後期課程進学第2次試験
  (口述試験)を別途行います。


【 地球社会研究専攻 】
 本年度の修士課程最終試験は、本学博士後期課程へ進学せず修了する者及び博士後期課程進学予定者共に下記のとおり行いますので、注意事項とあわせてよく読んでください。

  • 日時 : 平成27年2月9日(月)
  • 形式 : 試験委員による口頭試問

<< 注意事項 >>
1) 今年度の修士論文提出者は全員この試験を受けてください。
2) 平成27年度の博士後期課程進学予定者も必ずこの修士課程最終試験を受けてください。
3) 博士後期課程進学希望者で、修士課程最終試験に合格した者には、
  平成27年2月20日(金)・2月23日(月)に、博士後期課程進学第2次試験(口述試験)を
  別途行います。
4) 受験者以外の在籍する院生も、公聴者として必ず参加してください。

平成26年5月26日
社 会 学 研 究 科