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博士論文審査要旨

論文題目:1867年・1878年パリ万国博覧会における「日本」 ― 初期日仏交流史における「日本」イメージの形成 ―
著者:寺本 敬子 (TERAMOTO, Noriko)
論文審査委員:森村 敏己、山崎 耕一、Dominique KALIFA、Brigitte KOYAMA-RICHARD

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1 本論文の構成
 寺本敬子氏の博士論文「1867年・1878年パリ万国博覧会における「日本」——初期日仏交流史における「日本」イメージの形成——」は、日本においては明治維新、フランスにおいては第二帝政の崩壊と第三共和政の成立という大きな変革をはさむ二度のパリ万国博覧会に焦点を当てながら、19世紀後半のフランスにおける「日本」イメージの形成過程を豊富な史料を用いて論じた力作である。
 本論文の構成は以下の通りである。ただし、節よりも下位の目次は省略した。
序章
 第一部 1867年パリ万国博における「日本」
 第一部の構成
 第一部全体にかかわる研究文献および史料
第1章 「物」の展示による「日本」イメージの形成
 はじめに
 1.万国博覧会のあゆみ
 2.1867年パリ万国博の開催決定と日本の参加経緯
 3.日本における出品物の収集と内容
 4.パリの博覧会場における日本の展示
 5.日本の展示に対するフランスの反応
 おわりに
第2章 外交の場としての万国博——「日本」の揺らぎ
 はじめに
 1.駐日イギリス公使館付通訳官シーボルトと幕府使節
 2.パリ万国博における幕府外交の失敗——薩摩藩とモンブラン伯
 3.フランス陸軍中佐レオポルド・ヴィレットと幕府使節の動向
 おわりに
 第二部 1878年パリ万国博における「日本」
 第二部の構成
 第二部全体にかかわる研究文献および史料
第3章 フランスと日本における「日本」イメージの形成——1867年から1878年まで——
 はじめに
 1.明治初期の日仏関係(1868年〜1878年)
 2.フランスにおける「日本文化」への関心の広がり
 3.1878年パリ万国博への日本の参加経緯
 4.日本における出品物の収集と内容
 おわりに
第4章 1878年パリ万国博における「ジャポニスム」
 はじめに
 1.1878年パリ万国博における日本の展示
 2.日本の展示に対するフランスの反応
 3.日本の工芸品をめぐるフランスの評価
 4.フランス工芸品における「ジャポニスム」の影響
 おわりに
補論:パリ万国博を契機とした私的交流の発展
        ——徳川昭武に宛てたレオポルド・ヴィレットの書簡を通して——
  はじめに
  1.レオポルド・ヴィレットと徳川昭武の出会い
  2.ヴィレット書簡の内容とその意義
  おわりに
終章
参考文献

2 本論文の概要
 序章において、著者はまず19世紀のパリ万国博を、開催国フランスの意図と世界観、参加国の自己演出、フランスの多様な人々による受容という三つの要因が交錯する中、各国の文化的なナショナル・イメージが形成された舞台として捉える。そして、1867年のパリ万国博を日本が初めて主体的に参加した万国博であるだけでなく、フランス社会が日本を「発見」し、ジャポニスムを生み出した契機として、また、1878年の万国博をジャポニスムが「熱狂」と呼ばれるまでに高揚した背景として位置づけることで、フランスにおける「日本」イメージの形成においてこれら二度の万国博が決定的な役割を果たしたとする。その上で著者は、従来は主として美術史の分野で研究されてきたジャポニスムを、近年より広い社会的文脈から再検討しようとする動きが生じていることに触れながら、本論もまたジャポニスムを美術に限定されない広範な文化現象として理解することで、ジャポニスムの流行を支えたフランス社会の状況を解明し、それが「日本」イメージの形成にどのように影響したかを問う、としている。さらに著者によれば、これまでのパリ万国博研究は主催国フランスの分析を中心とするか、あるいは西洋対東洋という二項対立を前提としたオリエンタリズムや植民地意識の検討をテーマとすることが多く、参加国による主体的な自己イメージの発信という要素への着目が希薄であった。また、日本によるパリ万国博参加を論じた研究も、明治維新以降の万国博を対象として日本の「近代化」を論じる傾向が強く、幕府による1867年万国博への参加は幕末の外交史のひとこまとして明治期の万国博参加と切り離されてきたという。しかし、著者によれば、ジャポニスムの誕生と高揚に並行して進んだ「日本」イメージの形成という観点からは、このふたつの万国博は一連のものとして分析される必要がある。そして、こうした分析を進めるための具体的な方法として、著者は実際に万国博に出品された「物」および、「日本」イメージを発信、あるいは受容した「人」に注目する。
 1867年万国博における「物」を通じた「日本」イメージの形成を論じる第1章では、出品物を通じて幕府が発信しようとした「日本」像、フランス帝国委員会による日本の位置づけ、日本の展示品に対するフランス社会の反応が分析される。
 産業の振興と貿易の拡大に加え、国家の威信の誇示を目的とした1867年のパリ万国博は、ロンドン万国博を凌ぐ規模での開催を実現するためヨーロッパ以外の国々にも積極的に参加を求め、日本も初めて公式な参加要請を受けることになる。国内の混乱を理由に幕府は容易に参加を決断しなかったが、フランスとの外交関係を重視するとともに、万国博を日本の主権が幕府にあることを諸外国にアピールする機会と捉えることで、ようやく参加を受諾し、慶喜の弟、徳川昭武を将軍名代としてフランスに派遣することも決定する。そして、出品物の収集が始まるのであるが、幕府はフランス帝国委員会が定めた出品物に関する分類に従い、10に渡る部門のそれぞれについて収集を行っただけであり、そこには幕府の明確な方針や意図は感じられないという。それよりも著者は、当初、単独での収集を目指していた幕府が、一般に広く募集を促す方向に転換したことに注目する。この変化は万国博への参加を求める諸藩や民間の商人の要請を受けたものだが、幕府は彼らの要求を受け入れるに当たって、諸藩も幕府の管轄下で「日本」として出品することを条件とし、幕府から独立したかたちで諸藩が独自に参加することは認めない方針を取った。ここには出品物の内容以上に、自らを日本における唯一の政府としてアピールことに重点を置いていた幕府の姿勢が見て取れる。しかし、佐賀藩や民間商人と共に参加した薩摩藩は幕府の命令に従わず、出品目録を幕府に提出することも拒み、いち早くパリに出品物を送るだけでなく、幕府を主権者とする「日本帝国」とは別に「琉球国」の名の下に独立国家として出品を行おうと画策する。このように、出品物の展示の在り方は幕末の混乱した状況を映し出すことになるのである。
 一方、フランスは参加国の出品物を内容別かつ国別に展示するための産業館を建て、その周囲に各国がそれぞれ独自に建設するパヴィリオン群を配置するというかたちで会場を設営した。産業館において日本は独立区画ではなく、中国およびシャムとの共用区画を割り当てられ、展示面積も主催国フランスの23,118㎡、イギリスの8,795㎡などに比べ、わずか91㎡に過ぎなかった。また、フランス人が設計した日本・中国・シャム3国の展示場は極めて似通ったデザインであり、それぞれの国名を示す表示がなければ区別できないほどだったという。著者によれば、こうした事実はフランスにおける「日本」イメージが当時、漠然とした「アジア」イメージと渾然一体のものに過ぎなかったことを反映しているという。それに対して、日本自らがパヴィリオンとして建設した日本家屋は強い印象をフランス人に与えたようだ。
 日本の展示品、とくに和紙、絹製品、漆器といった工芸品はグラン・プリを獲得するなど高い評価を得た。フランス帝国委員会が編纂した『国際審査委員報告書』は日本の出品物には伝統と独創性とが共存していると評し、文明諸国への仲間入りを果たした日本はその展示によって諸国の注目を集めたとしている。新聞も日本の展示物を好意的に取り上げている。当初は、鎧で身を固めた武者人形がエキゾティックなものとして取り上げられたが、グラン・プリ受賞を機にジャーナリズムの視線も工芸品に向かう。とくに漆器と陶磁器が賞賛された一方で、浮世絵への言及は少ない。著者によれば、シノワズリ(中国趣味)が流行した18世紀以来、日本は中国と明確には区別されておらず、それは産業館での展示区画の割り当てにも表れていたが、日本の工芸品への高い評価は「日本」をいわば中国から独立させ、1870年代のフランスに「ジャポニスム」を引き起こす契機となったという。一方、パヴィリオン会場の日本家屋では、建物や内部の装飾品、家具ばかりでなく、三名の芸者をはじめとする「人」もまた展示され、注目を浴びた。そこで再現される「日本人の日常生活」は博覧会場の展示物以上に具体的な「日本」イメージを与えることになった。こうして1867年の万国博においてフランスは固有の存在としての「日本」を発見したのである。
 第2章では、展示品を通じた「日本」イメージが形成される一方で、「幕府を唯一の主権者とする統一国家・日本」をアピールすると同時に、フランスとの関係を強化しようとした幕府の思惑が裏切られ、政治・外交上ではかえって「日本」イメージが揺らぎを見せるに至った経緯が分析される。その際、著者は以下の3点に注目する。第一は将軍の名代としてパリに向かった徳川昭武を代表とする幕府使節が次第に反仏感情を強め、イギリスに接近した事情。第二はモンブラン伯爵という一貴族が薩摩藩の事務官長として薩摩を幕府から独立した国家として示すため個別の展示区画を獲得することに成功した経緯。第三は幕府使節に対してフランス政府が取った態度。従来の研究では駐日フランス公使ロッシュをフランス政府の代弁者と見る傾向が強かったが、著者はこれを批判し、幕府使節のパリ到着後、フランス外務省と陸軍省の指示を受け、昭武の傅役として使節の動向を間近に観察していたレオポルド・ヴィレットの報告書を重視する。
 第一の点についてはこれまで、幕府の親仏政策を推進するはずの使節団にイギリス公使館の通訳官であるシーボルト(有名なシーボルトの息子)が随行員として加わったことに注目し、使節団における反仏感情の高まりをイギリスの陰謀と見る研究が多かった。しかし、著者によれば、なぜシーボルトが幕府使節に随行することになったかについてはこれまで明らかにされていない。著者はイギリス外務省文書を調査することでこの謎に答えている。それによれば、父親の死の知らせを受けたシーボルトがイギリス公使パークスに一時帰国を願い出た直後、幕府使節の万国博派遣が決定するが、帰国予定のシーボルトに使節への随行を求めたのは幕府であった。日本語をはじめ数カ国語に堪能で、外交にも詳しい人物が他にいなかったこと、またシーボルトが随行するのはフランス到着までであるため幕府の親仏政策に影響を与えないと判断されたことが、あえてイギリス公使館員シーボルトに随行を依頼した理由だったという。しかし、使節団の全権公使であった向山一履は、フランスに着いた後はかつてロッシュのもとで通訳官を務めたメルメ・ド・カションを通訳とし、シーボルトを解任せよという老中の命令を無視し、カションを拒絶し、シーボルトを引き続き雇うことを決定する。カションは単なる通訳ではなく昭武の師傅となることが予定されていたが、向山はイエズス会士であるカションが昭武に宗教的影響を及ぼすことを嫌ったのだという。いずれにせよ向山のこの決断はロッシュの親幕政策をフランスで引き継ぐはずの人物の喪失を意味し、逆にイギリスはシーボルトを通じて使節への影響を強めていく結果となった。
 次に、二度の日本滞在とその後の日本研究によって日本についての専門化とみなされていたモンブラン伯爵だが、日本との貿易拡大がフランスにとって有益であるとする姿勢は一貫していたものの、彼は当初の親幕的態度を捨て、幕府と対立する諸大名との関係を強化すべきと主張するようになる。こうした変化の原因として著者は、1864年および65年に幕府がフランス、ベルギーに使節を派遣した際、両国政府と幕府使節の仲介を申し出たモンブランに対し、彼が一民間人に過ぎないことからその仲介を拒んだ幕府使節に対して、同じ頃、イギリスに使節を派遣していた薩摩はモンブランを仲介者として受け入れ、ベルギー政府との間で合弁会社の設立契約を結ぶに至ったという事実を指摘する。そして、この契約において薩摩は独立国としてベルギーと契約を結んでいること、および薩摩がパリ万国博に出展する場合にはモンブランにその実務を委託するという条項が含まれていたことに著者は注目する。実際、その後モンブランはパリで薩摩の万国博出品業務を担い、フランス政府関係者への工作を通じて、薩摩を独立国「琉球」として万国博に参加させることに尽力し、個別の展示区画を得る。この事実を知った幕府は当然、フランス政府に抗議した。また万国博を主催する帝国委員会のメンバーの中にも薩摩を独立国として扱うことへの疑問の声があった。しかし、フランス外務省は政治問題には関与せずとの態度を保持し、問題の解決を帝国委員会に委ねてしまう。そして、帝国委員会のもとで行われた幕府と薩摩との協議において、薩摩は独立国「琉球」としての出品は断念し、日本国旗の下で展示することには同意したものの、その際、「薩摩太守の政府」という名称を用いることになった。こうして展示会場には「大君政府」と「薩摩太守の政府」というふたつの「政府」の名称が並ぶことになったのである。さらにモンブランはこのことを盾に幕府と薩摩は同格であり、幕府は日本の主権者ではなく、日本は連邦国家であるとの宣伝を行う。この反幕宣伝には幕府使節に拒絶されたカションも加わり、幕府の権威は揺らいでいった。カションのこうした動きはもちろん、薩摩とモンブランの工作活動を放置し、積極的な介入を行おうとしないフランス政府に対して幕府使節は不信感を募らせていくことになる。このように、幕府使節の反仏感情はイギリス政府の意を受けたシーボルトの画策によるものではなく、幕府使節に対するフランス政府の冷淡さに端を発するものであったという。このことはヴィレットの報告書からも確認できる。そこからは財政的困窮に陥った幕府使節からの資金援助要請を拒否したフランス政府への使節一行の不満と親英感情の高まり、大政奉還によって失われる幕府使節の外交的意義と使節に対するフランス政府の消極的姿勢が見て取れる。
 以上のように「政治」や「外交」の占める役割が大きかった1867年万国博とは異なり、1878年には、前回の展示品が日本の意図とは関わりなく引き起こした「ジャポニスム」を十分に意識したうえで、明治政府は輸出促進を通じた殖産興業政策の一環として万国博参加を位置づける。「ジャポニスム」の影響下で「日本」イメージが形成されていく中、フランス側は日本に何を求め、何を受け入れたのか、また日本はどのような「日本」を提示しようとしたのかを、日仏両国の史料を用いて解明するのが第2部の課題である。
 まず第3章では1878年万国博に至るまでの状況が分析される。明治政府は欧米との条約改正にむけて1871年8月にはパリに在外公使館を開設するなど外交活動を活発化させるが、普仏戦争での敗北によって第二帝政が崩壊し、第三共和制へと移行する混乱期のフランスにあっては外務大臣はもとより駐日公使も頻繁に入れ替わり、日本に対する政治的・外交的関心は低下したという。1868年以降20年の間に来日したいわゆる「お雇い外国人」の数も、イギリス人928人に対してフランス人は259人に過ぎない。しかし、その一方でフランス国内における「日本文化」への関心は高まっていた。1867年万国博以来、「日本文化」をテーマとした出版物は明らかに増加し、何より日本愛好家と呼ばれる人々が増えていった。そこには画家のモネやマネ、作家のゴンクール、ゾラといった著名な芸術家に加え、出版者や実業家も多く含まれている。1872年が初出とされる「ジャポニスム」という造語はその後急速に広まり、日本の工芸品およびそれを模倣したフランス製品の流行を象徴することになる。こうした風潮の背景にあったのはフランスにおける「産業芸術」運動だとされる。輸出促進を目指すフランス産業界は産業製品に高い芸術性という付加価値を与えることで競争力の向上を果たそうとしており、政府もこうした運動を後押ししていた。そうした中で日本の工芸品は、日用品の中にまで芸術的要素が組み込まれ、「独創性」と「創意工夫」に富んだ作品として批評家たちによって取り上げられたのである。いわば日本製品は産業芸術運動が目指すべき方向を指し示すひとつのモデルとして賞賛されることになった。
 1870年代における「ジャポニスム」の急激な高まりを背景に開催された1878年万国博では、日本に対するフランスの期待も、それに対応する日本側の思惑も前回とははっきりと異なるものとなった。まず、前回は中国・シャムとの共同区画を割り当てられた日本であったが、今回は独立の展示区画を会場の中心部に与えられ、その面積も1867年の91㎡から1,714㎡へと大幅に増加している。一方の日本も次々と勃発する士族反乱の対処に追われ、財政も逼迫する中、在仏公使館を通じてフランス政府との交渉を積極的に行い、万国博参加にむけて強い意欲を示している。大久保利通の信任を受けて博覧会事務局の実務を取り仕切った前田正名は、最新の経済事情を学び、また貿易の拡大を目指す上で万国博参加がいかに重要であるかを説き、伝統的な技術を保持しながらも「欧米の実用」に適する品物を出展することが輸出振興につながるとしている。幕府が主体となった前回とは異なり出品物の大半は民間企業によるものであったが、こうした明確な目的意識を備えた今回の参加に際して政府は『出品概則』、『出品附則』といった詳細な規定を定め、出品者にその意図を徹底させただけでなく、『温知図録』と呼ばれる図案集まで配布している。1878年万国博参加は官民挙げての事業だったのである。当然、日本が準備した出品物は陶磁器、漆器、金属器などの工芸品、および生糸や絹製品といった輸出向け商品を中心としていた。さらに政府は日本の歴史や地誌を紹介する書籍や出品物の解説書をフランス語で用意し、配布・販売した他に、日本の陶器や漆器についての解説をフランスの雑誌にも寄稿している。こうして明治政府はフランスに売り込むべき「日本」イメージを戦略的に作り上げ、普及させながら万国博に臨んだのである。
 第4章は、フランス万国博委員会やジャーナリズムが期待した「日本」、および日本博覧会事務局が演出した「日本」イメージとそれに対する反応を分析している。まずシャン・ド・マルス会場の展示館はフランス人が設計を担当した前回とは違い、日本自らが設計・建築したが、正面入り口の左右には日本地図と東京地図が描かれ、後者には皇居、官庁、病院、学校、公園などが表記されていた。著者によれば政府はこうした施設群によって、極東の未開の国ではなくすでに近代化の進んだ国家として日本をアピールしようとしたという。一方、正門の左右に設置された巨大な瀬戸焼の噴水器はその「エキゾティスム」ゆえに観客の関心を集め、起立工商会社が設けた売店も竹製のあずまやであり、そこにも「エキゾティスム」の演出が明らかに見て取れる。このように政府は「近代化」と「エキゾティスム」というふたつの要素を積極的に打ち出すことで観衆の関心を引きつけることを狙っていた。もうひとつのトロカデロ会場には純日本風の庭園と茶室を備え「日本の農家」と呼ばれたパヴィリオンと並んで古美術展示場が設置された。万国博委員長クランツの書簡によれば、フランス側は日本が古美術品を出展することを強く希望し、その実現に向け大統領が直接明治天皇に書簡を送ったという。日本政府はこの要請に応えて古美術品を収集・展示したが、著者はここにフランスと日本との思惑のズレを見いだす。というのも「欧米の実用に適した美術工芸の制作と輸出振興」を目的として掲げていた明治政府にとって、古美術品展示はこの目的に直接結びつくものではなかったからである。前田正名は「古器物売買を本業とすること」を「恥辱」とまで述べている。そこには「エキゾティスム」だけを求めるフランスと、「エキゾティスム」をアピールしながらも「近代的」な製造業の発展を目的とする日本の対立があったのである。
 一方、フランスは日本の展示物をどのように評価したのか。まず公式評価といえるグラン・プリを初めとする各賞の受賞数だが、絶対数では242とフランスの12,049やイギリスの2,402に比べ圧倒的に少ないが、出品者数の違いを考慮すれば日本は健闘したとされる。何より日本にとって大きな成果は、政府が主要な輸出品として位置づけていた陶器や生糸が最高の賞であるグラン・プリを獲得したこと、とくに陶器部門でグラン・プリを得たのはフランス以外では日本だけであったことだという。また、売店での売上高を見ても、輸出品として期待した陶器、金属器、漆器が大きな比重を占め、この点でも明治政府の戦略は成功したと言える。ジャーナリズムも「ジャポニスム」の流行を受けて前回の万国博に比べて日本関連の記事をはるかに充実させた。その中には日本展示場の「簡素さ」と「厳格な優美さ」を讃える記事や、全国地図と東京地図に触れながらわずかな期間に「西欧文明化」した日本を賞賛する意見が見られる。さらに、先に述べた陶製の噴水器では柄杓で水をすくって飲むという行為が観衆の興味をそそり、連日大勢の観客が訪れ、複数の記事が絵入りでこの情景を紹介している。1867年万国博でジャポニスムのきっかけになった工芸品は今回も注目を集めた。新聞は日本の工芸品の美しさを讃え、それらが実用性と装飾性を兼ね備えているとした。記事によればそれらの工芸品は万国博開幕から二ヶ月の間に愛好家たちによって買い取られたという。こられの記事もまた明治政府の目的が概ね達成されたことを示しているように見える。しかし、全般的に好意的な評価の一方で、批判的な眼差しが向けられていたことも事実であった。商業主義の悪影響による質の低下が懸念されたのである。こうした傾向はフランス農商務省がまとめた『国際審査員報告書』にも見られるが、民間の批評家たちの判断はより辛辣であった。『1878年パリ万博—中国と日本—』を出版したフォンペルテュイは、ウィーン、フィラデルフィア、パリと次々に万国博に参加し、好評を得たという事実を盾に日本の陶芸は進歩を続けているとした前田正名を批判し、日本の職人は西洋との接触によって自国の伝統に対する敬意を失い、そのセンスは劣化していると論じた。また、日本通として知られたブスケも日本が伝統を守ることに失敗しているとしたうえで、ヨーロッパにおける日本製品の流行が安価な輸出向け工芸品の大量生産を招いた結果、日本の工芸技術は衰退したと主張する。彼によれば変わりやすい顧客の趣味に迎合する商業主義は粗悪品を生むばかりであり、質の高い工芸品は輸出産業には向かないのである。つまり、彼らは輸出を目的にヨーロッパ人の趣味に合わせるのではなく、日本はあくまで商業主義に陥らず自国の伝統を守るべきとしたのである。こうした批判は、欧米の実用に合わせ、輸出の振興を図るとした明治政府の意図に真っ向から対立するものであった。ジャポニスムの流行、万国博での高い評価、日本製品の好調な売れ行き、日本にとって「成功」「進歩」を示すこれらの現象は、フランスの批評家や政府の一部の人間にとっては「衰退」の兆候であった。ここには日本が発信したい「日本」イメージとフランスが求める「日本」イメージの明確な差異が表れている。
 日本を批判する批評家たちの苦言はフランス国内にも向けられている。一般消費者の間に広がったジャポニスムは、フランスの工芸品における日本製品の模倣を生んでいたのである。1867年万国博以来、日本の工芸品に学ぶことを提唱してきたシェノーでさえ、フランスの工芸品は日本製品の「貧弱な模倣品」でしかないと嘆き、自分が期待したのは日本の工芸品の装飾を研究しながらもあくまでフランスの特性を活かしたうえでそれを応用することであったとしている。このように「日本」に何を求めるかは、フランス国内においても一致していなかった。こうした方向の異なる多様なベクトルが交差する中で「日本」イメージは形成されていくのであり、万国博における展示品という「物」はこうしたイメージの形成過程において大きな役割を果たしたとされる。
 補論は、著者自身が編集・解説・翻訳を行い公刊した『徳川昭武に宛てたレオポルド・ヴィレットの書簡』によりながら、二人の私的交流を通じて日仏交流史の一断面を描いている。そこからはフランスにおける高級軍人の私生活や1889年および1900年の万国博の様子、日仏の人的交流などが浮かび上がると共に、1867年の万国博が結んだ昭武とヴィレットの絆の深さが伺われる。
 終章では、「国」のイメージとは発信者の意図と演出、受容者の価値観と要求が交差する中で形成され、こうして形作られた像は自己イメージの再構築過程にフィードバックされるのであり、万国博とはこうしたダイナミズムを分析するのに格好の「場」であったことが確認される。その意味で、フランスにおいて受容された「日本文化」とは、19世紀後半という時期にフランスと日本がそれぞれ直面していた状況が交差しながら「生成」されたものだったのである。


3 本論文の成果と問題点
 本論の成果として指摘すべきは以下の点である。
 まず第一に、主催国・参加国それぞれの意図や思惑、反応が交差する場として万国博を捉え、いわば双方向的なアプローチを取ることで、フランスにおける「日本」イメージの形成過程を極めてダイナミックに描き出したことである。こうして、文化的なナショナル・イメージとは多様な要因が交錯する中で作り上げられる共同構築物であることが明らかにされた。とくに著者は主催国フランスについては政府、批評家、万博を訪れた観客、さらにはジャポニスム・ブームを支えた広範な消費者というように、多面的な要素を考慮することで分析の質を高めている。また、こうしたアプローチを取った結果、輸出産業の振興を目的に「欧米の実用」に適する製品を重視した日本に対し、伝統とエキゾティスムを求めるフランスという対比が鮮やかに示されることになった。こうしたフランス側の「失望」は西洋の東洋に対する心性を示すものとしても興味深い。
 第二は日仏文化交流史、外交史、装飾芸術史、フランスおよび日本それぞれの歴史という多様な領域にかかわるテーマを追求するに当たり、多方面に及ぶ十分な史料調査を行った点である。その成果は多岐にわたるが、とりわけ1867年万国博における幕府使節の動向、および幕府と薩摩との対立に関する分析は説得的である。また19世紀後半の日仏関係の貴重な証言ともいえる徳川昭武に宛てたレオポルド・ヴィレットの書簡が象徴するように、興味深い人間関係の発見・検討もこうした広範な史料調査の成果のひとつであろう。
 第三にジャポニスムを幅広い社会的現象として捉えるべきとする近年の研究動向を受けて、ジャポニスムの起源について極めて優れた分析を行ったことが挙げられる。万国博を舞台に日本の展示品がどのように評価され、受容され、ときに批判されたかという問題に関し、当時のフランスの社会的・経済的状況をも考慮した著者の分析は見事であり、また、それにより万国博の意義と射程を明らかにした点は高く評価される。
 一方で、よりいっそうの検討を要する問題も残されている。
ひとつには、アジアという漠然としたイメージからそれぞれの国が独自な存在として認識されていく過程にも注目することが望まれる。たとえばフランスにおける中国イメージと比較することで「日本」イメージの形成はより詳細に分析することが可能となるだろう。
 第二に、日本の万国博参加とそこでの成功が日本国内でどのように受け止められたかについての検討を行うべきだろう。フランスにおける「日本」イメージの受容については多様な層を視野に入れた分析が行われているのに対し、日本国内での評価に関する関心は希薄であるように見える。また、日本側の幾人かのキーパーソン、とくに前田正名は興味深い人物であり、さらに詳細な検討に値する。
 第三に、1889年および1900年の万国博も分析対象に加えることが望ましい。それにより19世紀の日仏関係およびジャポニスムの流行の変遷についてより深い考察が可能となる。またジャポニスムの流行という点について言えば、著者がその要因として指摘する大衆消費社会についてももっと丁寧な分析が必要だろう。
 最後に一部のフランス人が近代化する日本に向けた批判的眼差しは極めて重要な問題を提出するものであり、さらなる検討を期待したい。
 ただし、これらの点は著者自身も今後の課題として自覚しているところであり、また、言うまでもなく、本論文が高い水準に達していることを否定するものではない。

4 結論
 審査員一同は、上記のような評価と、2012年1月13日の口述試験の結果にもとづき、本論文が当該研究分野の発展に寄与するところ大なるものと判断し、本論文が一橋大学博士(社会学)の学位を授与するに値するものと認定する。

最終試験の結果の要旨

2012年2月8日

 2012年1月13日、学位請求論文提出者寺本敬子氏の論文についての最終試験を行った。試験においては審査委員が、提出論文「1867年・1878年パリ万国博覧会における「日本」—初期日仏交流史における「日本」イメージの形成—」に関する疑問点について逐一説明を求めたのに対し、寺本敬子氏はいずれも十分な説明を与えた。
 よって審査委員一同は寺本敬子氏が一橋大学博士(社会学)の学位を授与されるに必要な研究業績および学力を有するものと認定した。

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